約４０００平方メートルを造成して伐採したスギとヒノキで五角形の組み立て式ログハウス４棟を設置。県最北の庄原市高野町で、よろずやとスキー場「りんご今日話国」を営むＮＯＳＯＮの瀬尾二六会長（７０）が９月、造成地にグランピング施設を開業した。
島根県までひと足。力足らずとも高野町の過疎化に歯止めをかけようと、ブームのグランピングに着目した。まずは県内外から人を呼び込む作戦だ。地域の特産品、近隣の「道の駅たかの」などとスクラムを組み、高野の魅力を知ってもらう。そして交流人口を増やす遠望がある。
グランピング施設はキッチンやシャワー、トイレなどを備え、屋外で地元食材のバーベキューも楽しめる。都会では望めない空気や景色、ゆっくりと流れる時間に身を置くと細胞までが蘇生。何より貴重な自然の力が大きい。
１０年ほど前。県産材を使う五角形の家「ペンタ御殿」の開発に乗り出し、被災地の避難用を想定したほか、イベント用など、使う人の発想と工夫で多様な用途を目論み、大人の隠れ家のような遊びの要素も盛り込んで市販も視野に入れていた。だが、コロナ禍に遭遇し、グランピングの事業化に踏み切った。
瀬尾さんに夢がある。近隣の「道の駅たかの」開業から運営を軌道に載せるまで裏方で支えてきた。地域の産品を扱う拠点として機能させ、鮮度抜群の農作物が継続出荷できる体制を整え、売り場の活性化と地元の生産者が〝稼げる〟仕組みづくりに奔走。現在は生産者ら４５０人が会員登録し、旬を届ける。一方で特産リンゴを使ったスイーツを自社ブランドで商品化し、着々販路を広げる。
「庄原市に合併する前の高野町人口は約３０００人だったが、今はその半分。高校はなくなり、小中校も統合されて各１校。高齢化が進む。店がなくなればさらに寂れる。何としても踏ん張り、生産者が元気になる田舎を存続させるために、人が来てくれるようみんなの知恵を絞り、力を合わせる最後のチャンスだと腹をくくっている」
農林業が基幹産業の庄原市は面積の８３％を山林が覆う。人口は１市６町合併後の２００６年から１万人以上も減り、今年７月末で３万人超。過疎地が消滅しないよう、見落としてきた地域資源、人の力を総動員して立ち向かう心意気が試されていると言う。
大きな希望を抱かせるきっかけになった道の駅は来年４月で１０周年。人出の多い日に３００〜４００万円を売り上げるが、コロナ禍の影響は大きい。道の駅を運営する「緑の村」の根波裕治社長は、
「生産者が元気でないと道の駅は元気にならない。出荷者は６５歳以上が多く、特産のリンゴやトマトの後継者が育ってきた。生産者がしっかり稼ぐ。それが若者を引き付ける一番の魅力だと思う」
ＪＲ西日本広島支社と庄原ＤＭＯと連携した、毎月第三火曜に広島駅北口１階で里山マルシェと称す産品販売や観光ＰＲが２年目になる一方、季節野菜発送のＥＣサイトも本格化し、打って出る。
９月７日に中区本通にある県産品アンテナショップ「ひろしま夢ぷらざ」が開業来初の大規模改装オープン。都会と過疎地をつなぐ、その架け橋を生かしたい。
