マツダ（毛籠勝弘社長）は「ブループリント」と銘打つ組織風土改革をこれまでの間接従業員に加え、本年度下期から生産現場などの直接従業員向けに順次実施する。従来のピラミッド型（組織の上位から現場に向かって広がる）意思決定プロセスを覆し、現場の社員が主役となる企業風土を醸成する取り組みで、昨年１０月から１万２０００人超の間接従業員がプログラムを受講。カーボンニュートラルなどで時代が大きく変わる中、人的資本経営で組織の隅々まで挑戦や共創を促していく。
自動車業界は１００年に一度の変革期にあるとされ、コネクティッド・自動化・シェア・電動化の頭文字を取った「ＣＡＳＥ」と呼ばれる技術革新などが求められている。とりわけ電気自動車分野では米国のテスラや中国のＢＹＤといった新興メーカーが台頭したほか、ソニーなど異業種から参入を表明した例もある。こうした状況下でより競争力を高めるため、マツダは「人」が最も重要なリソースと定義。２０２２年１１ 月公表の経営方針では、３０年までの生産性倍増を目標に掲げている。
