肉や魚、野菜など全４２種類を１人前４５０円均一で提供する焼き物専門店。全国的に炉端焼きがはやった１９７４年に小川達也オーナーの父が開業し、２０００年に事業を引き継いだ。
開業当時の炉端焼き店は日本酒の銘柄名を店名にするのが定番で、昔は関西圏の酒のＣＭが多く、地酒よりも知名度が高かったことから伊丹の酒「白雪」の名を付けた。
「小イワシの塩焼きやアナゴのタレ焼きが人気で、春先から夏にかけてはしょうゆを垂らして食べるハマグリのから焼きやサザエのつぼ焼きがお薦めです」
フェイスブックやインスタグラムなどＳＮＳを活用した宣伝活動にも力を入れる。
「昔ながらのスタイルで年配の方に懐かしんでもらえ、若い人からは珍しいと喜んでもらえます。パーティションやアルコール消毒に加え、煙が店内にたまらないように強力な換気扇を常時回しているので安心してご来店ください」
息子２人が小学校からリトルリーグ、ボーイズリーグで野球を始めたのをきっかけに、私も審判としてグランドに立ちました。講習を受けて一から学びましたが、奥深く面白い世界ですね。主審と塁審の４人がサインを出し合い、打球やランナーの状況によって連係し動いています。公平性は当然のこと、一つのジャッジが試合を左右することもあり、緊張感があります。少年野球と言えど、選手は真剣に試合に向き合っており、半端なジャッジはできません。瞬間の判断に迷うこともありましたが、それでも正確な判断が求められます。次男が小学６年生の時、最後の春の全国大会予選決勝で２塁審を担当した時は、ひどく緊張しましたね。
カープの試合でも審判の判断が勝敗を分けたことがあります。２０１５年の対巨人戦。９回１死満塁で主審が塁審のインフィールドフライの宣言を見落とした結果、カープがサヨナラ勝ちしたことがありました。１７年４月にはアウト、セーフの誤審と思われる判定が１試合で２度続き、１塁審に抗議した緒方監督が退場処分になった試合も。審判の責任は重たいですね。実体験からつくづく思います。
カープで好きな選手と言えば、ひたむきなプレーの新井選手と、メジャーから戻ってきてくれた黒田投手です。２人が優勝で抱き合ったシーンは感動で忘れられません。今は若い選手らが活躍しており、期待は大きい。監督の采配次第ですが、優勝できる可能性はあると信じています。コロナで不透明な時勢ですが、カープが広島の明るい希望になってほしいですね。
創業家で代々つなぐオーナー経営企業が７割を占める。中小企業庁が従業員２１人以上の企業２１４４社を対象にしたアンケート調査（２０１７年度）によると、オーナー経営以外の企業は３割。社員から研さんを積み、上り詰めたサラリーマン社長は、いわば経営のプロ。社長になったらこうしたいとの思いは強いのではなかろうか。
１月に創業７０周年を迎えたテンパール工業（南区）の伊藤豪朗社長は、２０１９年６月に中国電力常務執行役員から転じ同社社長に就いた。
「私の社会人生活の集大成として会社や社員に何を残せるのか。慣れて見過ごし、既に陳腐化している制度などはないか。全ては何のためか、このままでよいのかと問うてみる。固定概念を捨て去り、社内改革を断行する」
と言い切る。よほどの覚悟なのだろう。
同社は中電子会社で、分電盤や計測器などを製造。２０年３月期決算で売り上げ１１３億円を計上。従業員３３１人。社長に就くやいなや全国に２６ある拠点を回った。そうすると、残業削減に対する従業員の意識が低く、一部の拠点では管理職からの残業指示が明確になっていないことが判明した。全従業員の過去２年分の残業実態を洗い出し、過去のサービス残業の疑いがあるものを一括精算するとともに、サービス残業を防ぐための制度や仕組みを設け、残業に対する意識改革を徹底的に実施した。
時間に関する取り組みとして、１９年１０月に所定労働時間を５分ほど短縮。わずか５分だが、当初は業務にさまざまな支障が出た。しかし支払いの電子化や社内データのクラウド化、時差出勤制度など、限られた時間の中で生産性を上げるためのさまざまなアイデアが生まれ、次第に定着してきたという。
併せて始業前のラジオ体操や時間外の電話の取り次ぎ、無駄な会議も全て廃止した。さらに社長決裁だった案件なども部下に権限移譲し、社内の意思決定にスピード感を持たせた。物事の根本から洗い出し、構想を練り、その着手にためらいはなかった。
周年事業の一環として３月末に全国２６拠点の社員用の机や椅子、冷蔵庫、電子レンジなどのオフィス家具・家電を一新。７月にはホームページを全面リニューアルする。
「家具の更新は働く環境への投資。古い金属製の机が並んだオフィスから改めた。現状追認型の組織になると、新しい発想が出なくなり、誰も意見を言わなくなってしまう」
４月１日にはＤＸ（デジタル変革）推進室を新設。学生時代にシステム関連の学部に在籍していた２０代の若手社員を中心に外部専門家の力も借り、ものづくり現場のデジタル化に取り組む。
「最終目標は生産ラインの自動化。ロボットや制御システムを駆使して実現させたい。併せてペーパーレスなど各種業務の効率化も進める。推進室の設置によって、デジタル化に取り組む決意を示した。まだまだ道半ば。今後は従業員の一人一人に改善、改革への思いが伝わり、情報共有できる環境整備や仕組みを充実し、みんなが元気になる組織を目指す」
人が変われば、見方も変わり、組織も変わる。トップ人事の妙といえよう。
