１月９日に中区幟町に開店。ＪＲ広島駅近くの「鮨広島あじろや」など、市内の有名すし店で店主を務めた経験を持ち、初めて自身の店を構えた。
「どうすればこの魚をよりおいしく食べられるのか。できる限り最高の状態で召し上がってもらいたい、と常に考え続けてきました。おいしさ、楽しさ、心地よさを提供し、広島で誰もが知るような店にしたい」
地魚を積極的に使うほか、全国のルートからも旬の鮮魚を仕入れる。特にこだわるのがシャリだ。コメの一粒一粒を感じられるように炊き上げ、〝のどでも味わえる〟口あたりを大切にする。昼は３３００円〜、夜はおまかせコースが１万１０００円〜。
白島地区で約５０年、すし店を営んだ父親の影響を受け１８歳でこの道に入った。以降３１年、すし一筋に歩む。
「尊敬する父が昨年他界したほか、今年迎える５０歳の節目が独立の後押しとなりました。市内の和食店で１０年経験を積んだ長男の翔と共に、お客さまをお迎えします」
南区東本浦に製本所を構え、中とじ・糸ミシンなど幅広い製本方法に対応し、カレンダーや本などへの加工を手掛けています。
父親が熱狂的な鯉党で、幼少期にはカープが勝利しなければゲームをさせてもらえないという我が家独自のルールがありました。当初はゲーム目的で弟と必死に応援しましたが、いつの間にか二人ともファンに。泥臭く、粘り強いプレーで２度の首位打者に輝いた正田耕三選手は私のヒーローでした。
スポーツは小学生からサッカーに親しみ、強豪の皆実高校サッカー部で部活漬けの日々。それでも友人がチケットもぎりの仕事をしていたこともあり、市民球場には頻繁に足を運んでいました。今では考えられないですが、７回裏が終わると自由に球場へ出入りができた。数十年前には手書きのスコアブックの製本を当社が手掛けていた時代もあり、遊び心で余った白紙のスコアシートに試合を想像しながら選手名や数字を書き込んでいたことも懐かしいですね。
マツダスタジアム完成の１年目から継続して年間指定席を購入し、親をよく連れていきます。家族だけでなく社内にもカープファンが多いため、シーズンに突入すると昨日の試合など話題が尽きず収拾がつかないことも。昨年のリーグ２位から優勝を目指すためには、ＣＳで華麗な盗塁で魅せた羽月選手のような「走る野球」を期待。同い年である新井監督の采配に目が離せません。
地球が沸騰する時代が到来する。少々過激なフレーズに思えるが、国連のグテーレス事務総長が危機感を訴えた。これから地球はどうなっていくのか、多発する自然災害や異常気象が一人一人に警告を突きつけてきた。
岸田首相は、昨年１１月末〜１２月１３日にドバイであった「国連気候変動枠組条約第２８回締約国会議（ＣＯＰ２８）」や「世界気候行動サミット」に臨み、経済全体での温室効果ガス削減目標を設定するほか、２５年までに世界全体の排出量ピークアウトを実現する必要性をアピールした。
日本で脱炭素と経済成長、産業競争力の強化を両立させるためには、何と１０年間で１５０兆円を超える官民のグリーントランスフォーメーション（ＧＸ）投資が必要という。今年２月ごろに「ＧＸ経済移行債」（１０年間で２０兆円規模）を発行するほか、２４年度には地域脱炭素交付金を大幅増額する予定など、さまざまな施策が動き出す。
マツダは３５年に国内外の自社工場でカーボンニュートラル（ＣＮ）を実現する目標を掲げる。まずはＣＯ２排出量全体の７５％を占める国内拠点で集中的に推進し、モデルケースとして海外拠点へ広げる考えだ。３０年度にはＣＯ２排出量を１３年度比で６９％削減する。２２年度で国内の主要な生産４拠点のＣＯ２総排出量を同３３.４％（３７万１０００㌧）減らした。さらにその倍を削減する道のりは険しい。向井武司専務は、
「つくる、はこぶ、つかう、もどすといった、それぞれの過程でＣＯ２排出量を減らし、ロードマップを着実に進める。豊かで美しい地球と永続的に共存できる未来を目指し、５０年にはサプライチェーン全体でＣＮを実現したい」
三本柱で具体的な取り組みを定めた。一つは省エネ。ＣＯ２排出量の抑制と同時にコスト削減につながる投資を行い、ＣＮと事業成長を両立していく。照明のＬＥＤ化、空調機器の高効率化、シミュレーション技術を用いた省エネ方法などを予定。従来に比べて低い温度で塗装できるよう技術革新も図る。
二つ目は再生可能エネルギーの導入。関連会社が宇品工場で運営する発電設備の燃料を石炭からアンモニア燃料専用に転換する。四国電力や三菱商事などと協力し、香川県のターミナルから内航船で同工場までアンモニアを輸送する仕組みを構想している。コーポレートＰＰＡ（再エネ購入契約）なども活用し、３０年度時点での非化石電気の使用率を７５％に引き上げる。
三つ目にＣＮ燃料の導入を挙げ、社内輸送などで使う車両の燃料を軽油から次世代バイオ燃料などに切り替える。森林保全などのＪ‐クレジットも活用する。カーボンニュートラル・資源循環戦略部の木下浩志部長は、
「購買本部が関わり、サプライヤーなど約７０社のロードマップ作成を進めている。それぞれの特性を踏まえた取り組みを検討するとともに、当社社員の派遣や技術サポートなどを通じて成功事例を水平展開していく。コーポレートＰＰＡにも加わってもらい、枠組みを広げたい。一歩ずつ進めていく」
本気度が伝わってくる。若者の車離れにブレーキをかける狙いもあるのだろう。将来の消費行動の中核を担う「Ｚ世代」は環境問題への意識が高く、ＣＮに取り組む企業姿勢にも鋭い視線を向ける。車メーカーにとって企業の生存がかかっている。
