会員制クラブで、大人のお洒落な会話を楽しむ上質の社交場がコンセプト。和洋中の食事やピアノバーも人気を博し、ルッソビル全体で「快適」「情緒」「わがまま」「遊び」をキーワードに、ぜいたくな空間を提供する。
「コロナ前にママに就任し皆さまから『大変なときこそ笑顔だよ』と声を掛けていただき、とても励みになりました。その貴重な経験を胸に、お客さまと過ごす充実した日々の有り難さを実感しています。大切なご接待でも仲良しの方々とのご来店でも息抜きの場であり、特別感を抱いていただけるお店づくりに奮闘中です」
頑張り屋な性格で、日頃から旬の話題にアンテナを張る。家庭菜園や料理にも挑戦。スポーツ観戦が好きで、昨年は初優勝したドラフラや、首位争いに食い込んだカープとサンフレの話題で盛り上がったよう。
「地元プロの活躍と同じように、歓楽街のにぎわいは広島全体の元気に関わると思います。新年もヒロコシグループ一丸となって盛り上げたいですね」
昨年の９月頭までは６年ぶりの優勝、そして４０年ぶりの日本一へ期待が高まりましたが、ＣＳ進出すら逃す結果に。新井監督は当初から勝負は９月と位置付け、そこまでは投手に過度な負担をかけないよう配慮していました。しかし開幕早々、新外国人打者２人の離脱などで得点力が不足。ロースコアの接戦が続き、投手陣に〝見えない疲れ〟がたまったことが、最終盤の失速につながったと見ています。
８月までの戦い方は、投手と守りを軸としたカープらしいものでした。実績のある大瀬良、床田、森下らが先発ローテを引っ張り、アドゥワや玉村も台頭。右腕が多かったリリーフには森浦、黒原、塹江に新加入のハーンなどサウスポーが増え、バリエーションが広がりました。野手では菊池と二遊間コンビを組んだ矢野が初のゴールデン・グラブ賞など成長しましたね。２人の守備力は球界随一。投手は安心してマウンドに上がれます。
長いシーズンを乗り切る体力も重要ですが、やはり鍵は打線です。私が監督に就いた時は鈴木誠也の存在が大きかった。末包や坂倉のさらなる成長のほか、ドラフト１位の佐々木など若手選手の躍進に期待したいですね。
最近は減ったものの、２年前に新井監督にバトンを渡した頃は、選手の状態について連絡を取り合うこともありました。ただし彼はガラケーしか持っていないので少し不便。「今年こそ優勝せい！」と、ショートメールで送っておきます（笑）。
米国第一主義を標ぼうし、各国とディール（取引）を推し進めるとみられるトランプ政権が一体どこまで政策を実行するのか。２０２５年の世界経済の最大の波乱要因として注意をしておく必要があるという。ひろぎんホールディングスの経済産業調査グループ長の河野晋さんに世界、日本、県経済の新年の見通しなどを聞いた。
「米大統領選でトランプ氏が再選し、上下両院共に共和党が過半数を占める〝トリプルレッド〟となった。通商・外交や移民、財政、環境・エネルギーなど多分野で現行政策からの転換が図られるのではないだろうか。当面は関税引き上げが景気に影響を与えそうです」
トランプの不確定。どんなカードが飛び出すやら世界中がはらはら、ひやひや。手の内が読めないだけにトランプの手のひらの上で踊り、めまいなど起こさないよう確かで力強い日本ならではのカードを切ってもらいたい。
日本の最大の輸出先（２３年）は米国（２０.３兆円）で、２位の中国（１７.８兆円）と合わせて輸出額全体（１００.９兆円）の４割近くに達している。米国、中国向けはともに輸送用機器、一般機械、電気機器類の割合が高く、日本への関税引き上げが実施された場合、経済は少なからずマイナスの影響を受けることになりそうだ。
１０年代の後半に米中貿易摩擦の激化を背景に日本経済が景気後退局面入りしたように、日本の対米直接輸出に対する影響のみならず、中国への一段と高い関税賦課や輸出規制の強化、世界景気の悪化などに伴う間接的な影響を大きく受ける可能性があると指摘する。
トランプ政権の政策により日本の自動車産業はどんな影響を受けるだろうか。国内の主要自動車メーカーのグローバル販売台数に占める米国販売の割合は、スバルが約７割を占めて突出しているが、トヨタ、ホンダ、日産、マツダも２〜３割を占め、各社とも米国を最重要市場に位置付ける。さらにメキシコへの関税引き上げを表明しており、日本に限らず世界の自動車産業に大きな影響を及ぼすことが懸念される。
米国は広島県の全輸出額の４分の１を超え、うち自動車が約４分の３近くを占めている。メキシコにはマツダのほか多くのサプライヤーも進出している。
関税引き上げがどうなるのか、それによりどんな影響が出るのか、裾野の広い産業だけに広島の経済界にとっても一大関心事といえよう。マツダの底力に期待したい。
さて、広島県の見通しはどうか。最近は輸出や生産に弱めの動きが見られるものの、設備投資が堅調に推移しているほか、個人消費にも持ち直しの動きが広がりつつある。
今後は輸出や生産が上向きに転じるとみられるほか、設備投資が堅調に推移。インバウンドが増加基調を維持する中で、個人消費も所得環境の改善を背景に持ち直しが進むとみられ、全国同様、緩やかな回復基調をたどると予想される。油断はできないが、まずまずのよう。
依然として人手不足は解消されそうにない。生産性向上に向けた投資や賃金などの就労条件の改善が求められる中で、大手と中小の対応格差が広がる可能性には注意が必要という。大都市圏と地方の格差も解決する糸口がなかなか見えてこない。経営者は気迫と知恵で踏ん張るほかない。
